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海外のブラック企業の特徴と対処法について

2018-10-04

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こんにちは、さむさんです。

今の日本において、ブラック企業という言葉はすっかり定着しました。

ブラック企業の超ハードな環境は、心身ともに大きなダメージを与えかねません。

そんなブラック企業にわざわざ就職したい人はほとんどいないでしょう。

一般的なイメージとして、日本で働くより海外で働くほうが環境もよくてブラック企業とも無縁なように思えます。

しかし、海外であろうがブラック企業はあります。

そして、海外の会社で働く人に実際に話を聞くのは難しいので、その会社がブラックなのかについての情報は、日本の会社以上に不足しているのが現状です。

だから転職活動をする際は、その企業がブラック企業かどうかを最終的にあなた自身のフィルターで判断しなければいけません。

そのフィルターの精度を上げるためには、海外ならではのブラック企業に当てはまる特徴を知っておく必要があります。

そこで今回は、海外におけるブラック企業の特徴を解説したいと思います。

さむさん
特に海外で転職をする場合は、日本と違ったブラック企業の特徴があるので要注意です!

 

日本とは異なる海外のブラック企業の特徴に注意しよう

以前の記事で、日本のブラック企業の特徴について以下のように解説しました。

日本のブラック企業の特徴

①意にそぐわない残業が多い

②常時採用活動をしており、離職率が高いと思われる

③精神論を重視する姿勢を全面に出す

④何かと理由をつけて辞めさせない

⑤パワハラやセクハラが横行する

⑥無意味に偉い社長や上司

日本のブラック企業の特徴と対処法について_1
日本のブラック企業の特徴と対処法について

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これらの特徴は、おおむね海外のブラック企業にも当てはまります。

よって、これらの特徴に加えて海外ならではの特徴が複数当てはまったら、ブラック企業である可能性は高いと思われます。

ただ、海外では日本よりも転職が一般的なこともあり、離職率が高いからブラック企業とは限らないので注意が必要です。

 

海外のブラック企業の特徴

それでは、海外のブラック企業の特徴は以下のようになります。

海外のブラック企業の特徴

①日本でもブラック企業とされる

②就労ビザのサポートがない

③医療保険に加入しない

④Job description以外の仕事をやらせる

⑤正社員の登用ありという名目

⑥面接で酒やゴルフや異性関係を聞いてくる

日本でもブラック企業とされる

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日系企業の海外拠点は、海外就職する際の最初のステップとして万人受けする選択肢なのは事実です。

しかし、その会社が日本でもブラック企業だとされてる場合、海外拠点もやはりブラックな可能性は高いでしょう。

そもそも同じ会社なら、海外拠点だろうが社風はそれほど変わりません。

現地人が取り仕切る拠点ならともかく、日本から来た駐在員が取り仕切るのなら、なおさらのことです。

日系企業の海外拠点に応募する際は、面接で労務環境を確認したり、日本の会社もブラック企業とされているのかについても調べるのがいいと思います。

独自の掲載基準でフィルタリングした適切な投稿のみを扱う、口コミサイトのキャリコネで調べてみましょう。

 

就労ビザのサポートがない

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まず原則として、就労ビザを持たないで就労するのは不法滞在となります。

だから海外で働くなら、就労ビザがあるかどうかは命の次に大事といっても大げさではありません。

セブ島で日本人60名が不法就労で逮捕!海外で身元を保証するビザは命の次に大事です。

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しかし、一部の会社ではビザサポートがなく、自身で近隣国に一度出国して観光ビザで入国する、いわゆるビザランをするのを求められる場合があります。

確かにビザの手続きはすごく面倒ですし、費用は軽く数万円以上かかります。

しかし、多くの国でビザランを利用した長期滞在は厳しくなる一方です。

マレーシアは観光ビザで90日滞在できますので、私の周りでもそれを利用してビザランで就労していた人もいました。

しかし、入国時にもめて別室送りにされるなどのトラブルはしばしば聞きましたね。

ビザランで入国拒否された場合はその記録が残りますし、もう二度とその国に入国できない最悪の事態になる可能性はゼロではありません。

そうなるともはや会社にはどうにもできないので、そのペナルティはすべて自分で背負うことになります。

確かに現地法人の設立準備中などの事情で就労ビザを申請できない場合もありますけど、コスト面の理由だけでビザランを強いるのは、会社としてリスクマネジメントや社員を守る観点の意識が低くてどうかと思います。

こういうビザの問題は、海外に長期滞在した経験がないとピンとこないところがありますが、面接の際に必ず確認しておきましょう。

 

医療保険に加入しない

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基本的に海外では日本のような国民健康保険のような制度はないので、民間の医療保険を会社でサポートするのが通常です。

しかしその医療保険で補償する範囲は、会社が加入する保険により差があります。

私の場合、バンコクの日系企業では試用期間に保険はありませんでした。

しかし、クアラルンプールの外資系企業では試用期間から保険がありましたし、その保険会社と提携している病院やクリニックでは基本的にキャッシュレスでの治療・入院ができました。(大手保険会社なので多くの病院やクリニックが対象でした)

時々体調を崩してクリニックに行くこともありましたが、クアラルンプールでクリニックの診察や薬でお金を払うことはなかったです。(歯科などは実費です)

ただ、周りの人を見ると、クリニックで実費を払ったとに保険会社へ還付請求するパターンだった人もいました。

確かに風邪でクリニック行くくらいなら実費でも日本よりずっと安いですが、慣れない異国での生活は体調を崩す危険性が高くなります。

社員の健康を管理する意味でも、万が一に備えて医療保険をサポートする会社のほうが、働く側も安心だと思いますね。

 

Job description以外の仕事をやらせる

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Job descriptionという言葉を聞いたことがありますでしょうか?

多くの場合、海外で企業に入社する際にはポジションや職務の範囲・担当などを詳細に記述したJob description(職務記述書)という文書が作成され、基本はこの文書にそった範囲で業務を行うことになります。

逆にJob descriptionの範囲外となる新たな業務が会社から命令されたとしても、従業員は動く必要がありません。

従業員が新たな業務につく前提として、会社と本人との協議で本人の合意を得た後に、本人のJob descriptionを変更する必要があります。

これが日系企業だと、そもそもJob descriptionで職務の範囲・担当などをハッキリさせる習慣がありません。

総合職という名目で、幅広い業務を行うことが求められるのが通常です。

この日系企業のやり方は海外においてもあまり変わらない傾向があります。

人が足りないとかマルチな活躍が求められるという名目で、日系企業の海外拠点でもJob descriptionは関係なく幅広く様々な仕事をやらせるところが多いです。

確かに日本の会社ではそれが当たり前ですし、日本人メンバーは現地を統括する管理職の立場が多いので、幅広い業務を見る必要性があります。

また、幅広い業務をこなすことで視野を広げたり力をつけるチャンスがあるのは否定できません。

しかし、それは業務量をコントロールする歯止めがかからないので、会社によっては従業員のキャパシティーを無視してどんどん仕事を増やしてしまいます。

特に一部の日系企業は、現地人の社員が残業しない分まで日本人の社員に多くの負荷をかけることがあるので注意が必要です。

このように、日系企業ではJob descriptionがハッキリしないことによる労務環境悪化の可能性があるので、その点で海外では外資系企業を私はオススメします。

それでも、日系企業は海外での最初のステップとして最適ですので、海外生活に慣れるまでの段階として利用するのは大いにアリだと思いますよ。

 

正社員の登用ありという名目

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日本において正社員での就職ってすごくイメージがいいですよね。

残念ながら正社員で就職ができなくて非正規雇用であることについて、引け目を感じる人もいらっしゃるかもしれません。

しかしそれを利用して、日本で非正規雇用だった人の足元をみた採用をする企業がアジアで見られるようになりました。

こういう企業が狙うのは、日本在住のあまり海外に慣れていない日本人。

求人広告に「正社員の登用あり」という言葉があったら気をつけてください。

将来的に正社員に登用する前の試用期間という名目で、待遇が悪くかつハードな仕事を負わせるという可能性があります。

低賃金でこき使えるだけこき使い、ハードな仕事に嫌気がさしたら文句も言わずにおとなしく帰国してもらうのが狙いです。

こういう求人は現地人や現地在住日本人はそもそも警戒するでしょうし、文句も言わずおとなしくすることはないですからね。

確かに、アジアでの現地採用は日本の転職よりも競争率が低くなるので、日本で非正規雇用だった人でも正社員で採用されるチャンスがあるのは事実です。

しかし、そもそも海外では正規雇用と非正規雇用との違いは大きくありません。

特に外資系企業なら、部署を閉めたり拠点を他の国に移転するなどで、正規雇用だろうが首を切られる可能性はいくらでもあります。

だから、海外でも日本のように正社員は安定してるという感覚は持たないようにして、正社員の登用を全面に出す求人には注意しましょう。

 

面接で酒やゴルフや異性関係を聞いてくる

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私が日本で転職活動した際はこのようなことを聞かれることはありませんでしたし、今の日本ならパワハラ扱いされるでしょう。

しかし海外の日系企業の面接では、酒とゴルフをやるかは何社かで聞かれました。

中には異性関係についてまで聞かれた会社もあります。

現地に彼女がいる人のほうが辞めにくいからと言ってましたが、これは立派なセクハラじゃないですかね。。。

確かに、特に営業職の人は接待での飲み会やゴルフが多くなるので、残念ながら日系企業の営業職で酒とゴルフから逃れるのは難しいかと思われます。

しかし、私のような技術職に酒やゴルフを求めるのは、多くの場合は週末など営業時間外の飲み会やゴルフのためです。

私は個人的に飲み会は好きなほうですけど、ゴルフは嫌いです。

よって、そもそもゴルフを強制する会社には行きたくなかったので、面接の段階からゴルフは興味ないしやる気はないと公言しました。

もし酒やゴルフに興味がないなら、面接で確認するのをオススメします。

そのほうが、お互いにミスマッチにならなくていいんじゃないでしょうか。

 

転職エージェントを活用して情報収集しよう

前述のように、その会社がブラック企業かどうかは最終的に自分自身のフィルターで判断しなければいけません。

そのフィルターは人の主観や考え方にも左右されますので、偏りがないように様々な情報を集めるべきです。

そのためにも、転職先の企業の情報を数多く持っている転職エージェントを有効活用すべきでしょう。

 

リクルートエージェント

『海外で転職するのは興味あるけど、国内の転職も興味ある。まずはもっと情報を知りたい!』という人にオススメできるのは、リクルートエージェントです。

リクルートエージェントは転職エージェントとして国内ナンバーワンなだけでなく、海外就職などのグローバル転職においても豊富な実績があります。

まさに、国内と海外の両方における転職市場を広く熟知している転職エージェントと言っていいでしょう。

国内最大手の転職エージェントなだけあり日系企業とのコネクションは他社より強いので、日系の大手企業の案件は特に充実しています。

また、海外で勤務する現地採用や駐在員の案件だけでなく、日本の拠点から海外に多く出張するような案件なども含め、数多くかつ幅広い求人を揃えています。

これらの多くが非公開求人ですので、転職エージェントに登録をしないとそもそも応募することができません。

リクルートエージェントは多くの転職エージェントと同様に、登録やカウンセリング・求人応募などすべてのサービスを無料で受けることができます。

転職エージェントを一つ登録するなら、まずはリクルートエージェントでしょう。

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まとめ

以上、海外におけるブラック企業の特徴について解説しました。

前述のように、ブラック企業について明確な定義はありません。

あなたがどういう方向を目指し、どういう環境で仕事したいのか。

それがハッキリすることで、あなた自身のフィルターを持つことができます。

会社に選ばれるのではなく、あなたが会社を選ぶのです。

あなたのフィルターを通った会社を利用するくらいの気持ちでいきましょう!

それでは、また!

  • この記事を書いた人

さむさん

うつ病による退職後、アラフォーでタイとマレーシアで海外就職を実現しました。 現在は東京から、日本や世界の壁を越えた新しい働き方や生き方を追求中です。

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