こんにちは、さむさんです。
海外で働きたい皆さんは、大きく分けて2つの採用形式があるのはご存知でしょうか。
それは、駐在員と現地採用です。
一般の人が持つイメージでは、海外で働く人はもっぱら駐在員でしょう。
私のように現地採用で海外で働く人も増えてきましたが、まだ一般的ではありません。
だから、海外で働きたいけど駐在員がいいのか、それとも現地採用がいいのか、それを決断するだけの情報は不足しているのが現状です。
そこで、海外で働きたい人向けに駐在員と現地採用を比較して、その判断材料になるよう解説していきたいと思います。
目次
駐在員は責任がある立場
まず、海外で働くとして一般的に頭に浮かぶのは駐在員。
駐在員の特徴を一言で言うと、責任がある立場を経験できるということです。
現地を統括する立場になる
駐在員になる人は、多くが日本の会社から海外現地拠点の責任者クラスとして赴任します。
◯◯支店長みたいな肩書がある人はもちろん、そういう肩書の無い中堅クラスの人でも現地スタッフのマネジメントは求められますから、駐在員=管理職or管理職候補という認識で間違いはないでしょう。
そのような現地を統括する立場ですから、駐在員は日本で働く時以上の高給取りになることがほとんどですし、駐在員候補を募集する求人はある程度ハイクラスな部類になります。
管理職などのリーダー経験は転職の際もアピールポイントになりますが、海外で経験した人はそう多くはありません。
ご自身の付加価値をつける意味でも、経験して損はないでしょうね。
自社のキャリアのみならず、その国に強い人材にもなれる。
駐在員を経験してもキャリアアップにつながらないという話も聞きますが、その会社の考え方や赴任先によっては駐在員の経験を高く評価しないところもあるかもしれません。
ただ、特に自社において重要な海外拠点の駐在員を経験すれば、将来帰国した後の社内ポジションも悪くはならないと思います。
そして社内のポジション以外では、特定の国で長く働くことで、その国に強いプロフェッショナルと評価される人材になるメリットは見逃せません。
中国やタイなどすでにビジネスで需要が高い国はもちろんですが、インドやミャンマーなど今一番伸び盛りな国、アフリカ諸国など日系企業があまり進出してない国で現地を統括する立場を経験すれば、その国に進出したい他社からも広く求められる人材になれるでしょう。
あくまで自社から命令されての赴任となる
ただし、駐在員はあくまでも自社の命令で赴任する立場なのは変わりません。
もちろん行きたい国などを自身でアピールすることはできますが、それを自社が考慮してくれるかはわかりません。
海外で仕事できるならどの国でもいい！という人なら問題ありませんが、ある特定の国を目指している人にはキツい一面だと思います。
自分の好きな国にいることは、海外生活でつらい思いをした時の支えの一つになりますから。
また、高コストな駐在員は削減するのが最近の流れであるのは否めません。
駐在員は日本でもらっていた給料＋αが給与水準である上に、家族手当や住居も支給され、国によっては運転手付き車まで支給されます。
そんな高コストな駐在員の役割はハイクラスな現地採用に任せて、コストダウンと現地への密着を図る日系企業は今後も増えそうですね。
現地採用はすべてにおいて自由度が高い
そして、ここ数年注目度がアップしているのは現地採用。
現地採用の特徴を一言で言うと、すべてにおいて自由度が高いということです。
国や職種を自身の希望で幅広く選択ができる
日本で今まで働いていた勤務先を離れ、現地で応募する求人に応募して、採用されたら現地で働くことになるのが現地採用です。
自分の意志で求人に応募するわけですから、当然選択の幅は非常に広くなります。
どうしてもという希望の国があるのなら、現地採用を選ぶのが一番確実でしょう。
現地採用の職種はコールセンターのエージェントのようなエントリー職から、現地拠点の統括など条件も駐在員並みになるハイクラス職まであり、駐在員よりも幅広いです。
よりその国に密着することで、ビジネスチャンスも広がる。
前述のように、特定の国のプロフェッショナルになるのは現地採用でも同じです。
しかし忘れてはいけないのが、原則として駐在員はいずれ日本に帰国する前提であること。
その点、現地法人に採用された立場の現地採用は、雇用されている限りはずっと現地に在住して勤務するのが可能です。
また、現地採用は駐在員と違い会社が住居などを面倒見てくれるとは限らないので、自力で部屋を探したり現地の拠点を築く必要があります。
私の経験でも、現地で長く生活していくためには、自力で切り開かないといけない場面は少なくありません。（特に外資系企業だと会社はあてになりません）
現地採用は駐在員以上に現地に長く滞在することで、より現地に密着して根を張ることが可能なわけです。
現地に密着するには、ローカルの友人が不可欠です。日本人以外とも積極的に交流して、ローカルの友人をどんどん作りましょう。
育った環境や考え方が違う人たちですから、最初は戸惑ったり時には痛い目にもあうかもしれません。しかし、日本にいては知らない世界に触れられる大きなチャンスです。
私もローカルの友人には現地のトラブルで何度も助けられました。今ビジネスでパートナーになっているのも、クアラルンプールで出会ったローカル友人です。
駐在員より待遇や職務が下になることが多い
前述のように、駐在員は海外現地拠点の責任者クラスになるのが通常です。
つまり、駐在員がいる海外の日系企業においては、現地採用のほうが駐在員より上のポジションになることは通常ありえないでしょう。
ハイクラスな現地採用や専門職の人は別ですが、本社から来た駐在員の下で働く現地採用という形ですと、その会社でのステップアップは難しいかもしれません。
ステップアップできないままでは、給料などの待遇もなかなか上がらないでしょう。
ただ、海外で数年現地採用として働いたという実績をもとに、駐在員候補として他社に転職するパターンも最近は見られます。
現地採用としての働き方次第で将来は開けますので、その点は安心してくださいね。
駐在員？それとも現地採用？
以上を踏まえて、駐在員にすべきか現地採用にすべきかについて私の意見は
家庭を持つ人は駐在員かハイクラスな現地採用を選ぶべき。
そして、独身の人なら現地採用から海外志向のキャリアを築くのはアリ、と考えます。
家庭がある人は駐在員かハイクラスな現地採用がベター
家庭をお持ちで、特にお子さんもいらっしゃるなら、駐在員かハイクラスな現地採用のように待遇がしっかりしていないと、現地での生活は金銭面も含めて厳しいでしょう。
そもそも、駐在員はただでさえ高待遇なのに、住居も会社支給の場合が多いです。
しかし、現地採用は住居を会社が支給してくれるとは限りません。
そして、大きな問題なのはお子さんの教育です。
日本人学校は実質私立になりますので、日本の私立校と同様に学費が必要になります。
インターナショナルスクールなら、それ以上に高額な学費がかかるでしょう。
一般的な現地採用の給料では、住居費に加えて学費まで払うことになると相当カツカツな生活になることが予想されます。（もちろん共働きでしたらその限りではありません）
学費の問題を回避するには、現地ローカルの公立校に通わせるしかありません。
しかし、それは完全に日本を義務教育含めて捨てて現地に土着化することを意味します。
親がそれでいいと思っても、お子さんも同じように思うとは限りません。
また、何らかの事情で日本に帰国せざるをえなくなった場合、日本の義務教育を受けていないお子さんには大きな負担になります。
何より、海外でご家族の健康と安全を確保するには、一人の時以上のコストがかかります。（駐在員が高待遇なのはその点もあります）
外国人は自国人よりも生活コストがかかるのが通常ですし、永住権を持つのでもなければ、仕事が無ければ帰国するしかないという不安定な立場です。
ご家族を含めたその立場を守る上でも、充実した待遇は不可欠になります。
現地採用はステップアップを目指し自分で考えて行動しよう
特に若い人なら、現地採用を皮切りに海外志向のキャリアを築いていくのはいいと思います。
エントリー職なら新卒でも採用されますし、スキルや経験次第で私のようなアラフォーでも採用されますし、駐在員がやってた責任者的な役割を求めるハイクラスな求人もあります。
このように、現地採用で働く可能性がある人は幅広く存在します。
ただ、前述のように、一つの会社に長く勤めることでのステップアップは難しいでしょう。
同じ会社で淡々と日々の業務をこなしているだけでは、給料も上がらず手詰まりになります。
この先の人生をどう生き抜くのか、自分なりに考えて行動しなければいけません。
それは、自ら希望する国と企業を選ぶ段階から始まってます。
今の業界でさらにステップアップするために、どのようなスキルや経験を身につけるべきか。ずっとその国に居続けるのか、いずれは日本に帰るつもりなのか。ステップアップのために、他社に転職するか。現地採用として転職するか、もしくは駐在員や起業を目指すか。
このように自分で考えて行動するのが向かない人はきっといると思います。
しかし、それがワクワクするようなら、駐在員より現地採用が向いているかもしれませんね。
まとめ
以上、海外で働きたい人向けに駐在員と現地採用を比較して、その判断材料になるよう解説してみました。
同じ海外で働くとはいえ、駐在員と現地採用は色々と違います。
また、駐在員も現地採用も求人の多くは非公開求人です。
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★海外に駐在員として転職したい人は、こちらの記事を参考にしてください。
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★海外に現地採用として転職したい人は、こちらの記事を参考にしてください。
それでは、また！
